当blogをご覧になっている皆様はよくご存じかと思いますが、矢野は「日本経済がデフレから脱却し、長期的に安定したインフレ率*1を実現し、日本経済を安定化するためにインフレターゲット政策を採用するとよい」と考えてきました。
しかし、昨今、クルーグマン教授もインフレターゲット政策を撤回し、あれだけインフレターゲット政策を日本に迫っていたバーナンキ議長がアメリカでは実行せずに事実上、自分の間違いを認めました。
また、様々な分析から考えるに2003年から2007年にかけての日本の景気回復は構造改革による生産性の回復によるものであり、「デフレ脱却なしに景気回復なし」と提唱してきたリフレ派の間違いは認めざるを得ません。
また、「2003年から2004年初頭の大規模為替介入による円安とアメリカや新興国の好況（つまり外需）によって日本の景気回復は実現された」というリフレ派の見解は、我が国の諸改革や諸企業によるリストラ等の努力の成果を無視しており、まったくの間違いと考えざるを得ません。
現在の経済危機に対応して、バーナンキFRBは危険資産購入と長期米国債購入という非常手段に出ましたが、それは断じて「マクロ経済政策」などという愚かな行為ではなく、銀行などの金融システムを守るための「プルーデンス政策」であるということは明らかです。
同時に英国のBank of Englandの行っている政策は「リフレ政策」などではなく、キング総裁がやけくそになって無駄なあがきを続けているだけです。
「デフレ」や「金融危機」という現象は構造変化によって発生する不可避の事実であり、「金融政策のレジーム転換が起これば、デフレ期侍を払しょくできる」とか「短期の景気変動はNew Keynesian, Dynamic Stochastic General Equilibriumモデルに基づいて議論しましょう」などいうリフレ派の意見はまったくの世迷い事で、そのようなことを信じたことが大変に恥ずかしく、今はただ皆様に心よりのお詫びを申し上げたい気持ちでいっぱいです。
なお、本日からは2008年第4四半期からここ半年の間に突如として低下してしまった日本経済の生産性を再び向上させるべく「レ、レ、レのレフレ派、おでかけですかぁ〜」としてしばき上げ構造改革とゾンビ企業の撲滅にまい進してまいる所存です。
このエントリーはエイプリルフールです（4月2日追記）
（補足）エイプリルフールの顛末
http://d.hatena.ne.jp/koiti_yano/20090402/p1
*1:コアコアCPIで見て年率約２〜３％程度のマイルドインフレ
